特徴
この制度を利用する青年は1か所当たり3か月程度のアルバイトで滞在資金を補うことが許されていることが特徴的である。「旅する」に加え、「学ぶ」「働く」「暮らす」といった海外生活が総合的に体験できる制度といえよう。ただし、オーストラリアについては2006年7月1日から「1箇所につき6ヶ月間就労可能」となった。カナダでは就労期間の規定はなく、1箇所で1年間の就労も可能であり、業種も特に限定されていない。
- 就労についてはあくまで「許されている」という程度なので、日本から持参する生活費については少し多めに持っていくことが望ましい。
- 出発前には基礎的な語学力の習得に努める必要がある。
- 到着～3か月目（オーストラリアについては語学学校に16週間通えるようになった）までは語学習得や情報収集・仲間作りのため語学学校に通い、その後アルバイトやボランティア・スポーツ・旅行などをするというパターンが標準的である。
- アルバイトはワーキング・ホリデー手配会社の現地オフィスの掲示板や新聞、日本語新聞などの求人広告などを精力的に探したり、インフォメーションボードなどから情報が得られることが多い。職種は国や地域によって異なるが、農畜産関連作業、ツアーガイド・各オプショナルツアーの日本人スタッフ・お土産屋、免税店のスタッフ・ブライダルカンパニーの日本人スタッフ・日本食レストラン・貴金属店などが多い。おおむね風俗営業に関する業種は許可の対象外とされている。